使用されている資材が循環型建築資材とバージン原料のいずれであっても、改修事業では必ず古い資材の解体、交換を行う。しかし、改修事業を循環型で進める場合、資源の有効活用と効率性改善のポテンシャルは突出して高い。循環型改修事業では、現場での資材再利用というダイレクトなやり方で循環させるか、アフターマーケット（中古市場）を介して、資材を再循環させることができる。以下に、この 2 つのプロセスの主な相違点を示す。 –建築資材の選定：循環型改修事業で最も重要なのは、建築資材の保持、リサイクル材や再利用材の調達である。これはともすると、既存建築資材の再認証をはじめとするより複雑な調達プロセスや、厳しい「グリーン」要件による制約を受ける。 –解体 vs. 取り壊し：循環型改修事業では、再利用可能な部材を回収するために、時間のかかる解体作業を丁寧かつ徹底的に行う。一方、従来型の改修事業では通常、解体のスピードが最優先され、さらに多くの廃棄物が発生する可能性がある。 –現場での再利用：循環型改修事業では、建築資材をその場で保持、あるいは再利用することが優先される。具体的には、現場の外装の補修や再設置21、または既存構造物の再利用 ²² などがあり、これには新たな技能、技術力や人手が必要になる。また、建築資材が目的に適しているかを確認するために再認証が求められる場合もある。同時に、解体廃材の現場からの運搬や新築用資材の搬入に伴う物流負担を減らすことができるが、都市部の人口密集エリアでは、現場での保管、補修、リサイクルのためのスペース確保が課題になることが多い。 –設計上の配慮：循環型改修事業では、建築資材のライフサイクルやモジュール化、将来的な利用性を考慮した設計が求められる。目先の機能性やコストを最重視するのが当たり前である従来型設計とは、この点が異なる。 –デジタル技術：循環型改修事業では、「デジタル建築資材パスポート」やリアル世界で収集したデータをバーチャル空間で再現する「デジタルツイン」といったツールを駆使し、二次資材や建築資材のライフサイクル全般についての透明性を確保する。空間マッピング技術により実現される建築ストック資産の 3D モデルは、循環型改修事業で効果的に活用できる。プロジェクトの早期において、形状や資材に関する重要な情報を設計者が得ることができるからだ。改修には必要性と多くのメリットがある一方で、ネットゼロ目標達成までのロードマップは平坦ではない。2023 年から 2050 年までに約 400 億トンというおびただしい量の建築資材が必要であるという課題が存在する。 2050 年における体積（立方メートル）ベースでの需要は、グラスファイバー、ミネラルウール、断熱フォームボード、発泡板、スプレーフォーム、木材、セルロースといった建築資材に集中するだろう。一方、重量（トン）ベースでは、ガラス、鋼材、コンクリート、アルミニウム、レンガ、プラスチックが圧倒的な割合を占め、とりわけ窓、被覆材、屋根といった、機能をアップグレードするための改修で重要な役割を果たす（図 3）。今後は、イノベーションや建築界の動きによって、こうした建築資材がより環境負荷の少ない新素材に置き換わる可能性がある。改修事業に必要な建築資材の 90% 以上は、断熱、屋根、窓のアップグレードといった建物エンベロープ（外面）の改善に充てられる。残りの部分は、空調システムのような省エネ設備のアップグレードに使用される。つまり、こうしたシステムアップグレードに必要な建築資材の環境負荷は驚くほど少なく、しかも工事中の二酸化炭素排出量削減に多大に貢献する。建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 10

JP Circularity in the Built Environment 2025