本白書の分析では、アジア太平洋地域、ヨーロッパ、北米では 2030 年までに現在の建築ストックを毎年 3% 改修する必要があると見込んでいる。これは、アジア太平洋地域で約 4,000 万棟、ヨーロッパで 800 万棟、北米で 500 万棟に相当する。ラテンアメリカ、中東とアフリカでは 2030 年までにそれぞれ毎年 2.3% の改修が見込まれている。すなわち、それぞれ約 400 万棟、700 万棟の建物が対象になる。改修事業に必要な建築資材量が最も多いと予測されるのはアジア太平洋地域であり、2023 年から 2050 年までに約 250 億トンが必要になる見込みである。ヨーロッパでは同期間に、約 50 億トンの建築資材が必要になると予測される。さらに、建築資材市場のセグメント別の潜在的規模を示す（図 4）。2050 年までに、改修事業用建築資材市場は約 2.3 兆円に達すると予測。改修事業では、建築資材の一部は除去されて新しいものに置き換わる。しかし、大半の建築資材はそのままの状態で残す。本分析で用いたモデルでは、除去された建築資材のうち約 50% の再利用またはリサイクルが可能であり、廃材の大幅な削減が期待できる。残りの 50% は埋め立て処分される見込みであるが、2050 年になる頃までには約 6,000 億米ドル相当の建築資材が埋め立て処分をまぬがれ、再循環を行うことになると考えられる。このような資材の転用は、環境的価値の創出に加え、サーキュラー・エコノミーにおける重要な経済的機会をもたらすものである。IEAネットゼロ目標達成に向け、 2050年時点で改修用事業に必要な建築資材（重量ベース：トン）図 3 2050年に必要となる建築資材100% 石膏ボード石材グラスファイバースプレーフォーム粘土タイルファイバーセメント発泡板セルロースその他ガラス平鋼コンクリート（タイルを含む）木材ミネラルウールアルミニウムレンガプラスチック（PVC*を含む）出典：マッキンゼーによる分析注記：* ポリ塩化ビニル建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 11

JP Circularity in the Built Environment 2025