本分析について BOX 2 本白書の分析目的は、改修事業に必要な建築資材量（トンあるいは立方メートル単位で）を定量化し、そのうちどれだけの量が再循環可能かを明らかにすることにある。実施にあたり、様々な建物資産の詳しい建築資材要件を見積もるボトムアップ型アプローチを採用した。2023 年から 2050 年までの間に現在の建築ストックの改修事業を急ピッチで進め、IEA のネットゼロ目標を達成するというシナリオに必要な資材の見積もりに基づいて、分析を行った。また、本モデルでは再循環した建築資材によって削減される二酸化炭素排出量も算出している。パラメーター：このモデルでは、単世帯住宅、集合住宅、商業ビル、工業施設の 4 つのタイプの建物資産を対象とする。また、典型的な改修事業でアップグレードされる建築コンポーネントとして、断熱材、屋根、被覆材、天井材、ドア、窓、空調、照明、取付器具などを想定。なお、建物の用途を変更する改修（例：オフィスをホテルにする）や、敷地における建ぺい率または容積率の増大につながる改修事業（フロア数を増やすなど）は、この分析の対象外とする。計算方法：改修事業を行う建物資産のタイプに応じた平均重量を推定。これをもとに、ネットゼロ目標達成のために必要な年間改修件数に合わせてスケール調整を行った。部材や建物資産区分ごとに必要な建築資材量を想定し、2024 年、2030 年、2050 年時点における、再循環の可能な建築資材量を算出している。建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 14

JP Circularity in the Built Environment 2025