改修事業へのサーキュラリティ導入を大きく左右する要因には、再利用やリサイクルのインフラ、循環型の取り組みに関する技能や知識、規制の枠組み、使用する建築資材、そして持続可能性への取り組み姿勢がある（図 6）。また、建築ストックの質や、都市の発展状況もまた、絶対的に重要な検討事項である。近い将来、循環型改修事業、および改修事業全体が主にヨーロッパ、北米、アジア太平洋地域の一部、そして中東、アフリカ、ラテンアメリカの都市部に集中することが予想される。改修事業における循環型取り組みを効果的に拡大するには、包括的かつ体系的なシステムアプローチと、それを支えるインフラの整備が不可欠である。例えば、資材の回収メカニズム、循環型建築資材の安定供給、循環型改修技能に長けた人材の確保などを都市単位、あるいは地域レベルで整備することが必須となるだろう。これらの取り組みを個々の建物やプロジェクト単位で実施しても、メリットは薄い。一方、建築ストックの築年数が比較的浅い新興国では、すべての新築設計に循環型取り組みを取り入れることが可能である。循環型改修事業の世界的導入状況の評価改修によってサーキュラリティを実践するには、包括的かつ体系的なアプローチが不可欠だが、地域差が生じることも予想される。2 建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 15

JP Circularity in the Built Environment 2025