はじめにサステナブルな建造環境への移行は、自然エコシステムの保護、パリ協定に沿った二酸化炭素排出量の削減、気候変動の影響の緩和に欠かせません。急速な都市化によって、環境や気候への負荷は増加の一途をたどっています。その状況について国連は「世界では毎週、パリと同規模の都市を新たに建設している」と報告しています1。グローバル社会がサステナブルかつレジリエンスの高い建造環境を目指す中で、既存の建物を改修する必要性がますます認識されるようになりました。老朽化した建物の多くはエネルギー効率が悪く、資源を多く消費します。しかし、その事実は課題だけではなく、新たな可能性も示しています。改修事業は資源の節約、二酸化炭素排出量の削減、居住者の生活の質の向上を図ることができます。改修事業では、すでに実用化されている技術やソリューションの活用が可能となります。これに加え、ネットゼロ排出の達成についても経済的に中立、あるいはむしろ収益性を伴って実現できる場合が多いのです2。建造環境が、世界のエネルギー関連の二酸化炭素排出量に占める割合は約 40% であり、そのうち 25% 以上が建物の運用から発生したものだとされています3。そのため、改修事業は建物や建築業界の二酸化炭素排出量削減に向けた非常に大切な一歩です。さらに、建造環境全体の規模を踏まえると、建築ストックの酸化炭素排出量削減は、もっと包括的なエネルギー移行の取り組みよりも、費用対効果の点で優れている可能性すらあります。改修事業には不動産オーナー、設計者、メーカー、リノベーション業者など、様々な分野のステークホルダーが関与します。ところが、近年増えている改修案件に必要な資材を持続可能なやり方で調達する方法を、建設業界はまだ手探りしています。改修事業で有望なサーキュラー（循環型）・アプローチでは、すでにある資材を保持、再利用、リサイクルしてバージン原料の採掘をできるだけ抑え、効率の良い資源の再利用と二酸化炭素排出量削減を目指しています。世界経済フォーラムがマッキンゼー・アンド・カンパニーの協力を得て発表した前回の白書では、建造環境におけるサーキュラリティ（循環性）の可能性について検討。その中で、6 つの主要建築資材で、ビジネス価値の創出と二酸化炭素排出量削減を同時に達成できる可能性が示されました4。本白書では、改修事業という重要なサブ市場におけるサーキュラリティについて考察し、ステークホルダーが今後取り得る具体的取り組みを概説します。すべての地域社会メンバー、および同フォーラムのイニシアチブリーダーたちの貴重な貢献に感謝します。成長を続ける建物改修事業市場において、本白書が官民両セクターのリーダーたちにとって、循環型の取り組みを導入する際の指針となり、着想のヒントをもたらすことを願っています。フェルナンド・ゴメス世界経済フォーラム自然と気候部門資源システムとレジリエンス長セバスチャン・ライターマッキンゼー・アンド・カンパニー、パートナーユカ・マクシマイネンマッキンゼー・アンド・カンパニーシニア・パートナーユルゲン・サンドストローム世界経済フォーラムエネルギーとマテリアル部門産業エコシステム変革長建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く January 2025 建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 3

JP Circularity in the Built Environment 2025