改修事業コスト全体の約 60% は、建築資材が占めると見積もられている。改修事業市場が 2050 年までに 3.9 兆米ドルに達すると予測される中、建築資材市場はおおよそ 2.3 兆米ドルに達すると見込まれ、改修事業において建築資材と部材が果たす重要な役割を浮き彫りにしている。改修事業はエネルギー節減に欠かせない一方で、 2 つの課題を抱えている。第 1 にバージン原料の採掘、第 2 に、まだ機能的寿命が残存する可能性のある建築資材の除去、交換によって生じる廃材だ。国連環境計画（UNEP）の「Global Resource Outlook（世界資源についての展望）」では、「建築資源の採掘は 1,000 億トンという 2020 年のレベルから 2060 年までに 60% 近く増加し、1,600 億トンに達する可能性がある」としている。これは、「持続可能な開発目標（SDGs）」、特に「つくる責任つかう責任」を掲げる目標 12 から大きく逸脱する18。既存建築資材の保持、再利用、リサイクル、用途転換、といったアプローチを取るサーキュラリティを導入すれば、新たなバージン原料の採掘や廃棄物の発生を減らすことができるため、建築資源の利用効率や活用度を高めることができる。持続可能性の分かりやすいメリットに加え、改修事業で循環性の高いアプローチを採用することで、建物資産のダウンタイム（非稼働時間）を短縮し、従来型の改修事業よりもコストを抑えることができる。これには、「現場から救出した」建築資材や、よりレジリエンスが高い地域密着型のサプライチェーンを活用する。循環型の改修プロジェクトによって、地域の雇用機会の新たな創出も可能である。具体的には、建物資産メンテナンス、現場での建築資材の再資源化、地域ベースの改装などの分野が対象となる19。北米およびヨーロッパだけでも、ネットゼロ建物への移行から、 200 万件以上の新規雇用と、のべ 1 億 4,100 万人年を超える雇用の創出が見込まれる20。この取り組みは地域経済を活性化し、労働力の育成にも貢献するだろう。また、新築工事ではしばしば、既存建築物の解体が必要になる。何種類もの建築資材が混在した廃材が生じ、その分別には時間もコストも非常にかかる。サーキュラリティを取り入れた改修事業は実現へのハードルも低く、地域環境の破壊も抑制する可能性がある。取付器具、照明、冷暖房設備、屋根材といった建築コンポーネントは個別に取り外しができるため、分別作業の負担も比較的軽い。改修事業におけるサーキュラリティの重要性建造環境におけるサーキュラリティ：改修事業の新たな可能性を切り拓く 8

JP Circularity in the Built Environment 2025