JP Circularity in the Built Environment 2025

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序論 建築・建設セク ターは世界の原材料の約 40% を消 費し、エネルギー関連の二酸化炭素排出量のほぼ 40% を占めている6。一方で、世界人口が 2050 年 までに約 100 億人に達する と予測される中7、建築 資材の需要は急増し、入手可能な資源が枯渇する 恐れがある。世界全体の資源使用量は過去 50 年間 で3倍 に 増 え て お り8、一部の地域では原材料の使 用とそれに伴う二酸化炭素排出量が 2060 年までに 2 倍になる可能性もある9。建築セク ターの二酸化炭素排出量が増加し続けてい るこ とを考慮する と 、パリ協定で掲げられた「気温 上昇を 2℃よ り十分に下回る」という目標達成まで には、依然と して大きな隔た りがある10。そのため、 業界のステークホルダーは今す ぐ行動を起こ し、建 造環境が排出する二酸化炭素を削減する戦略を採る こ とが喫緊の課題となる。改修事業市場は2050年まで毎年8%の成長が 予測され、 支出の大部分を資材コス トが 占めると見込まれている。 建造環境におけるサーキュラリティ : 改修事業の新たな可能性を切り拓く 5
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